時間や場所を有効に活用できるテレワーク。新型コロナウイルスの影響や働き方改革などのさまざまな背景により、テレワークを取り入れる企業が増加しました。
「テレワークとリモートワークの違いは？」
「どのような業務が向いているの？」
「テレワークを導入する際に注意することは？」
などと気になる人もいるのではないでしょうか。
この記事では、テレワークの定義や種類、導入のメリット・デメリット、テレワークを導入時の注意点などを解説します。テレワークについて興味がある、取り入れたいと考えている人はぜひ参考にしてみてください。
テレワークとは
テレワークとは何かについて以下の順に沿って解説します。
- テレワークの定義
- リモートワークとの違い
- テレワークに向いている業務の例
テレワークについて明確にイメージできない人は確認してみてください。ここからは具体例を交えながら解説します。
テレワークの定義
テレワークとは「情報通信技術（ICT＝Information and Communication Technology）を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方*1」のことを指します。種類は大きく雇用型と自営型の2つに分けられます。雇用型テレワークは在宅勤務やモバイルワーク・サテライトオフィスでの勤務など、働き手が所属している企業や団体の本拠地とは異なる場所で業務を行うことを指します。一方で自営型テレワークはクラウドソーシングや在宅ワークなど個人や小規模事業者が業務を行うことを指します。
リモートワークとの違い
テレワークと似た言葉にリモートワークがあります。リモートワークは「遠隔（Remote）」と「働く（Work）」の造語で、テレワークも「遠隔（Tele）」と「働く（Work）」の造語です。つまり、テレワークとリモートワークに大きな違いはありません。
ただ、テレワークは「ICTを活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と厚生労働省が定義していますが、リモートワークには明確な定義が示されていません。とはいえ前述したようにテレワークとリモートワークに大きな違いはみられず、言葉の意味としては同様に扱われることが多いようです。
テレワークに向いている業務の例
テレワークに向いている業務の例として、一人で作業を進められるものや、成果を明確に判断しやすい仕事があげられます。具体的には以下のとおりです。
- Webデザイナー
- Webライター
- 動画編集
- プログラマー
- データ分析
- データ入力
- 資料作成
また特定の業務に精通している場合、リモート環境であってもコンサルタントとして働くことを依頼されるケースもあるでしょう。
テレワークの主な種類
テレワークの種類はさまざまですが、主に以下の「在宅勤務型」「サテライト勤務型」「モバイルワーク型」「ワ―ケーション型」の4つです。
それぞれ順に解説します。
在宅勤務型
その名の通り、自宅で仕事をする働き方です。インターネットで社員と連絡を取り合いながら業務を進行します。通勤時間が削減され、時間を有効に活用でき、身体への負担を少なくすることが期待できます。
サテライト勤務型
サテライト勤務とは、企業の本社・本拠地から離れた場所にある施設を勤務地として働くことを指します。企業が設置したサテライトオフィスで働く、コワーキングスペースで働くこともサテライト勤務のひとつです。本社より通勤しやすい場所で勤務することで通勤や移動時間を削減することができます。
モバイルワーク型
モバイルワーク型は、電車や新幹線の中、カフェで仕事をするなど、あらゆる場所を勤務形態とする働き方のことです。勤務場所をオフィスに限定せず、たとえば営業などの外出する業務での移動時間を有効活用できます。
ワーケーション型
ワーケーションは、「Work（仕事）」と「Vacation（休暇）」の単語を組み合わせた造語で、一般的に仕事と休暇を両立させて働く勤務形態を指します。観光地やリゾート地などの非日常の土地で仕事を行うことで、従業員の満足度や心の健康を高め、生産性を高めることが期待できます。
企業におけるテレワークの導入状況
新型コロナウイルスの影響で、テレワークを導入する企業は増加しました。総務省の「令和5年版 情報通信白書*2」によると、企業のテレワーク導入率は2019年から2022年の期間において以下のように推移しています。
| 年度 | テレワーク導入率 |
|---|---|
| 2019 | 20.2％ |
| 2020 | 47.5％ |
| 2021 | 51.9％ |
| 2022 | 51.7％ |
2019年は2020年と比べて2倍以上に増加しました。2021年以降は50％を超え、約半数の企業がテレワークを導入しているということが分かります。テレワークの導入判断は事業内容などの状況によって異なります。自社に生産性や働きやすさの向上といった企業の成長につながるメリットをもたらすかを慎重に判断し、導入を検討することが重要です。
テレワーク導入のメリット・デメリット
テレワークは、従業員のライフスタイルに応じて柔軟な働き方を実現しやすいといわれています。また企業にとっても生産性向上や離職率低下が期待できるなどのメリットが存在するでしょう。
ここからは、双方の視点から見るメリット・デメリットを具体的に解説します。
従業員側
従業員側の視点から考えるテレワークのメリット・デメリットとして以下があげられます。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| ・人によっては人間関係のストレス軽減につながる ・時間や場所に縛られない働き方ができる ・家庭との両立がしやすくなる |
・自己管理能力が求められる ・インターネットやITについて最低限の基礎知識を身につける必要がある |
テレワークは、仕事とプライベートにメリハリをつけて作業を進める必要があり、自己管理能力が求められます。また最低限の基礎知識がなければテレワークへの対応に時間がかかったりといったデメリットがあるでしょう。一方で仕事場に関しては時間や場所の制約を受けにくく、基本的に人間関係はインターネット上で完結します。また子育てや介護などが必要な状況であっても在宅勤務により両立しやすくなるでしょう。
企業側
企業側におけるテレワーク導入のメリット・デメリットとして以下があげられます。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| ・人材を確保しやすくなる ・離職率の低下につながる ・場合によってはコスト削減や生産性向上が期待できる |
・情報漏えいのリスクがある ・労務管理が難しい |
従業員が適切にITツールを使いこなせなければ、社外秘の機密情報が意図せず漏えいするリスクがあります。また上司の目が直接届く場所で部下が働くわけではないため、導入体制を整えなければ適切な労務管理や人事評価を行えない可能性があるでしょう。
一方でテレワーク導入により「働きやすい」「ITを積極的に使っている」企業として認知度が拡大すれば、人材を確保しやすくなったり、離職率が低下したりする効果が見込めるかもしれません。また組織はデジタル技術を活用することで、業務の省人化や効率化を実現でき、社内全体の生産性を高められるでしょう。
テレワークを導入する際の注意点
テレワークを導入する際の注意点を確認しておきましょう。
- セキュリティ対策を徹底する
- 従業員のモチベーション低下に気をつける
- 社内のコミュニケーション不足に注意する
- 管理体制や評価制度を見直しておく
それぞれ順に解説します。
セキュリティ対策を徹底する
テレワークを導入する際は、情報漏えいのリスクを抑えなければなりません。実施すべき対策は立場によっても異なりますが、「業務に使用する端末にセキュリティソフトなどを入れる」「デバイスを一元管理するシステムの導入」などでセキュリティ環境を整えましょう。また、従業員のセキュリティ意識を高めるために、セキュリティガイドラインを策定することも効果的です。テレワーク時に守るべきルールを明確にし、人為的なミスによる情報の流出を防ぎます。
従業員のモチベーション低下に気をつける
一人で黙々と作業がしやすいテレワークですが、雑談や気軽な相談がしづらく、孤独を感じてしまう場合もあります。また、業務に対する姿勢が評価しにくいことから、やりがいを感じにくくなる人もいるでしょう。従業員のモチベーションを維持するために、コミュニケーションツールをうまく活用する・評価基準を明確にするなどすると良いでしょう。
社内のコミュニケーション不足に注意する
テレワークは自分のペースで仕事を進められる一方で、他の従業員とのコミュニケーションが不足してしまう可能性もあります。チャットやビデオ通話のコミュニケーションでは細かいニュアンスが伝わりにくかったり、誤解が生じる可能性もあります。また、人によっては孤独感や不安を感じることもあります。1on1で話す機会をもうける、社内SNSを活用するなどして意識してコミュニケーションを取ることが大切です。
管理体制や評価制度を見直しておく
テレワークでは、出社する場合と比べて上司が従業員の勤務に対する姿勢を把握しにくくなります。結果、従業員の業務が増えすぎてしまったり、反対にサボってしまったりする可能性もあります。そのためにオンラインの勤怠管理システムの導入などで管理体制を整えておく、明確な評価基準を設定する必要があります。
テレワーク可能なスキルを身につけて、理想の働き方を実現させよう
テレワークの定義や種類、注意点を説明してきましたが、いかがでしたか？テレワークは時間や場所に縛られず、ワークライフバランスを実現しやすい働き方です。ライフイベントがあっても仕事を続けやすい、ストレスが少ないなどのメリットがあります。
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※引用・出典
*1：厚生労働省「テレワークとは | 基本情報」より
*2：総務省「令和5年版 情報通信白書｜テレワーク・オンライン会議」より
