「休職中に転職活動をしてもいい？」「転職の選考で不利になりそうで不安……」このように考えている方もいるのではないでしょうか。
休職中は、時間に余裕ができることもあり、将来のことを考えて転職活動を検討する人も少なくないでしょう。しかし、「法律的に問題はないのか」「会社にバレてしまわないか」など、不安を抱きますよね。
この記事では、休職中の転職活動をしても問題ないのかや、会社にバレるパターン、転職活動を成功させるポイントなどを解説します。休職中の転職活動でリスクを抑えたい方は、ぜひ記事の内容をチェックしてください。
休職中に転職活動しても大丈夫？
介護や療養など、休職する目的はさまざまです。なかには、まとまった時間ができることで、自分のキャリアを改めて見つめ直し、転職を決意する人もいるのではないでしょうか。
しかし、そもそも休職期間中に転職をしてもよいのか、また、応募先に休職中の転職活動を知られると選考で不利にならないのかなど、不安を抱くでしょう。ここでは、休職中の転職活動は問題ないのかや注意点について解説します。
法的には休職中に転職活動しても問題ない
結論、休職中に転職活動をすることを直接的に禁止する法律はありません。日本国憲法第22条第1項の「職業選択の自由」で、労働者は職業を自由に選ぶ権利が保証されています。*1
憲法の面から考えれば、休職中だからといって転職活動が禁止されているわけではありません。しかし、会社の就業規則で「休職中は療養に専念しなければならない」などと定められている場合、転職活動が就業規則違反とされる可能性もあります。
とはいえ、法律的には休職中に転職活動をしても問題ないと言えるでしょう。
会社によっては就業規則で禁止されている場合もある
上記で触れたように、法律的に問題がなくても会社の就業規則で禁止されている場合があります。会社によっては、休職に関するルールのなかに、休職中の副業や会社に無断で他の企業に応募したり働いたりすることを禁止しているケースもあります。
また、「休職期間中は療養に専念すること」のようなルールがある場合も、転職活動を就業規則違反と認識される可能性があるでしょう。もし会社の就業規則に違反すると、懲戒処分を受けるリスクもあります。軽い場合だと減給、重い場合は解雇の可能性もあるでしょう。
そのため、休職中の転職活動を始める前には、必ず会社の就業規則を確認することが大切です。
応募先に休職中と伝わると不利になる場合もある
法律や会社の就業規則に違反していなくても、応募先の企業に休職中であることを伝えると選考で不利になってしまう可能性があります。あなたが休職中だということを採用担当者が知ると、以下のような懸念を抱かれやすいからです。
- 健康状態に何か問題があるのではないか
- またすぐに休むのではないか
- ストレスに弱い人なのではないか
特に精神的な不調から休職している場合、企業はあなたの採用に慎重になりやすいでしょう。結果として、他の候補者と比較された際に、低い評価を受けてしまう可能性も考えられます。そのため、休職の事実を伝えるかどうかを慎重に判断することが大切です。
応募先に休職中と伝えるべき？
応募先の企業に休職中と伝えるべきかどうか悩むでしょう。伝えるべきかどうかはそのときの状況や考え方によって変わります。
ここでは、休職中であることを伝える場合と伝えない場合のメリット・デメリットや、休職中であることを伝えたほうが良い場合を紹介します。
伝える場合伝えない場合どちらもメリット・デメリットがある
休職の事実を伝えるかどうかは、個人の考え方によっても左右されます。以下で、それぞれのメリット・デメリットを解説するので、どちらのほうが良いか確認してみてください。
休職中と伝えない場合のメリット・デメリット
休職中であることを伝えないメリットは、応募先の企業からマイナス評価を受けるリスクを避けられることです。
休職中であることを知られれば「何か問題がある人なのかもしれない」と、企業から懸念を抱かれかねません。しかし、休職の事実を伏せることで、書類選考や一次面接など、最初の選考を通過する確率が上がる可能性もあるでしょう。
一方で、後になって休職中であることを会社にバレることで、リスクが高まる点には要注意です。わざと休職の事実を隠していたことがわかると、「経歴詐称」とみなされて内定を取り消される可能性もあります。処分されなかったとしても、会社からの信用を失ってキャリアに影響が出ることも考えられるでしょう。
また、「いつバレるのだろう……」という不安を常に抱えながら働くことで、精神的なストレスがかかりやすくなる点もデメリットです。
休職中と伝える場合のメリット・デメリット
正直に休職中と伝える際のメリットは、応募先に誠実な印象を与えられ、信頼関係を築きやすい点です。
自分の状況を伝えたうえで採用された場合、入社後のミスマッチを防げます。休職の事実を受け入れてくれる会社かどうかを、選考時に見極められるのはメリットといえるでしょう。
休職のことを隠して入社しても、その会社が休職に理解を示さない場合、後々働きづらさを感じる可能性も。そのため、正直に伝えることでサポートを受けられて長期的に働きやすい会社を選びやすくなります。
一方で、デメリットは選考で不利になるリスクがあることです。休職の事実を伝えることで、書類選考や一次面接といった早い段階で不採用になる可能性が高まります。
また、面接に進んだ場合、休職理由や現在の健康状態などを質問されやすいです。その際に、採用担当者に納得してもらえる説明をしなければならないのは、デメリットといえるでしょう。
休職中と伝えたほうが良い場合
以下のような状況では、休職中であることを伝えたほうが良い場合もあります。
転職後に何らかの配慮を求める場合
転職後に何らかの配慮を求める場合は、休職中である事実を伝えたほうが良いでしょう。たとえば、病気や怪我をしていて、転職後も定期的な通院が必要だったり、育児や介護で働く時間に配慮をお願いしたかったりする場合は、必ず選考段階で伝えるべきです。
もし休職の事実を隠したまま入社し、後から事情を説明しても、会社側は「今さらいうのか」とあなたへの信頼を失うリスクがあります。入社後に会社側に配慮を求めるなら、休職中であることを正直に伝えることが望ましいでしょう。
休職期間が長い場合
休職期間が長い場合も、休職中であることを伝えたほうが良いでしょう。数ヶ月、数年に渡って休職していると、職務経歴書や履歴書に空白期間ができます。
長い空白期間があると、面接時に採用担当者から理由を聞かれやすいです。その際に、休職の事実を隠すと話に矛盾が生じやすく、かえって不信感を持たれる恐れがあります。
そのため、曖昧な理由で誤魔化さず、休職中であることを説明しつつ、今は働ける準備ができていることをはっきり説明することで、誠実さが伝わりやすくなるでしょう。
面接で質問された場合
面接で空白期間や、今の会社を辞める理由などについて質問された場合も、正直に答えるべきです。「選考に不利になるかもしれない」と思い嘘をつくと、バレたときに経歴詐称になったり、内定取り消しや信頼を失ったりする状況につながりかねません。
たとえば、「この期間（空白期間）は何をされていましたか？」や「健康面で不安な点はありませんか？」などの質問を受けた場合、正直に答えることが大切です。そのうえで、採用担当者にネガティブな印象を与えないために、働く意欲を踏まえて前向きな回答ができるように準備しておきましょう。
休職がバレてしまうパターン
休職中であることを隠して転職活動を進めても、思わぬ形で応募先の企業にバレてしまうケースもあります。特に内定後や入社手続きの段階で発覚する可能性が高いです。
ここでは、休職がバレる主なパターンを紹介します。
源泉徴収票・給与明細を提出したとき
休職の事実が特にバレやすいのが、源泉徴収票・給与明細を提出したときです。源泉徴収票には、1月1日から12月31日までの1年間の給与総額や所得税額などが記載されます。
もし、年の途中で長期間休職していた場合、収入は大幅に下がるでしょう。書類に記載した現職の年収と源泉徴収票の金額に大きく差がある場合、採用担当者に疑念を抱かれやすいです。また、会社によっては直近数ヶ月分の給与明細の提出を求めるところもあり、そこから休職の事実がバレる可能性もあります。
住民税の納税額を確認されたとき
住民票の納税額から、休職がバレるケースもあります。住民税は前年度の所得をもとに計算され、翌年に新しい会社で給与から天引きされるのが一般的です。*2
転職先の会社では、市区町村から郵送される「住民税決定通知書」をもとに、従業員の給与から住民税を天引きします。
もし、休職期間が長い場合は給与が大幅に減りやすく、そのぶん住民税も低くなりやすいです。そのため、転職先の担当者が住民税額を確認したときに極端に額が少ないことで「長く休職していたのではないか」と疑問を抱く可能性もあります。
傷病手当金の受給歴を確認されたとき
病気や怪我によって休職し、健康保険組合から傷病手当金（傷病手当）を受け取っていた場合、その情報が転職先に伝わる可能性もあります。もし転職後に病気が再発したり、怪我を負ったりした場合に傷病手当金を再度申請すると、前職でも受給していたことが知られてしまいます。
また、過去と同じ病気や怪我で傷病手当金を受給する場合、支給できる期間は手当金を受け取り始めた日から1年6ヶ月以内です。
そのため、1年6ヶ月以上経過したあとに同様の症状で傷病手当金を申請しても受給できず、その結果休職していた事実がバレる可能性があります。*3傷病手当金の受給要件を事前に調べておきましょう。
周囲の人からうわさが広まったとき
周囲の人からうわさが広まることで、休職がバレるケースもあります。同じ業界内で転職する場合、現職の同僚や上司、クライアントなどが、転職先の従業員と知り合いである可能性もあるでしょう。
何らかの形であなたの話題が出た場合、休職中であることが誰かの口から漏らされるかもしれません。
また、SNSなどで不用意に休職していることや転職活動の状況などを発信していると、それが企業の採用担当者の目に入ることも考えられます。
リファレンスチェックがあったとき
転職先の企業による「リファレンスチェック」があったときも、休職していることがバレやすいでしょう。リファレンスチェックとは、現職の上司や同僚などにあなたの勤務状況や実績、人柄などについて問い合わせることです。
リファレンスチェックは個人情報保護法第27条の「第三者提供の制限」により、本人の同意なしに行うことはできません。*4しかし、あなたが確認することを許可した場合、現職の職場に転職活動中であることが知られると同時に、応募先の企業にも休職中であることがバレる可能性があります。
休職中の転職活動成功のためにおさえるべきポイント
休職中の転職活動を進めるのは、難しさや注意すべき点があります。しかし、ポイントを押さえることで、成功する可能性を高められるでしょう。
ここでは、休職中の転職活動を成功させるために、特に意識すべきポイントを解説します。
復職ではなく転職する理由を明確にする
なぜ復職ではなく転職を選ぶのか、その理由を明確にすることが大切です。転職の理由を明確に説明できなければ、採用担当者から「なぜ元の会社に戻らないのだろう」「何か問題があったのだろうか」といった疑問を抱かれる可能性があります。
また、理由を説明する際に「今の会社が嫌になったから」のようなネガティブな内容を話すと、かえってマイナス評価を受けやすいです。転職理由は面接で聞かれやすい質問のため、転職したい理由を明確にして、ポジティブな言葉に言い換えることで、復職ではなく転職することに納得してもらいやすくなるでしょう。
「休職していない」と嘘はつかない
これまでお伝えしたとおり、休職の事実を隠すことはメリットがある一方でデメリットもあります。休職していたことが内定や入社後にバレると、内定取り消しや会社からの信頼を失うなどリスクが高いです。また、休職していないと嘘をついた場合、隠し続けることで精神的なストレスが溜まります。
休職の事実を話すと選考に落ちやすくなる可能性はありますが、嘘をつかないことで自分の職歴を受け入れてくれる会社を見つけられるメリットもあります。そのため、採用後のトラブルを避けたい人は、正直に休職していることを伝えるのがおすすめです。
体調が悪いのに無理して転職活動をしない
休職中の人のなかには、体調面に不調をきたしたことを理由に休んでいる方もいるでしょう。健康上の理由で休職し、今も体調が万全でない状態であれば、無理に転職活動を続けるのは避けたほうが良いです。
転職活動は、書類の作成や面接準備などで体力を消耗しやすいです。また、面接では大きなストレスを感じる人もいるでしょう。
体調が万全でない状態で転職活動を始めても、本来の力を発揮できず不採用につながったり、症状が悪化したりする可能性があります。そのため、まずはしっかり療養し、心身ともに働ける状態になってから転職活動を始めることをおすすめします。
転職活動中とSNSで発信したり知人に話したりしない
転職活動中であることをSNSで発信したり、知人に話したりしないようにしましょう。応募先企業の採用担当者が、あなたのSNSを確認する可能性があるからです。
「〇〇社の面接に行ってきた」「転職活動に疲れた……」など、企業や個人を特定できるような内容を投稿している場合、マイナス評価につながりかねません。
また、SNSや知人との会話から、同僚や上司に転職活動中であることを知られることも考えられます。どこから情報が漏れるかわからないので、トラブルを避けるためにも転職活動の話は周囲の人にしないことが大切です。
休職中であることを伝える際のポイント
休職中であることを応募先に伝える場合、伝え方がかなり重要です。伝え方次第では、採用担当者の不安を払拭でき、誠実さをアピールするチャンスにもなります。
ここでは、休職の事実を伝える際に注意すべきポイントを解説します。
問題なく就業できることをアピールする
休職中であることを伝えるときに、問題なく働けることをあわせてアピールすることが大切です。休職していた人の採用を検討する際、担当者が心配するのは「また休むのではないか？」「体調が戻っていないのではないか」という点です。
たとえば、健康面の不調から休職していたなら「現在は回復していて、問題なく仕事ができる」ということを伝えましょう。その際、「医師から就業を認められている」のように、客観的な理由を一緒に伝えれば、より安心してもらいやすいです。
また、再発防止のために気をつけていることを伝えることで、自己管理能力の高さもアピールできます。
職場の不満や愚痴をいわない
元々勤めていた職場の不満や愚痴をいわないことも、重要なポイントです。休職した背景や転職を決意した理由に、今の職場の環境や人間関係が関係していることもあるでしょう。
しかし、そのまま転職理由として伝えると、不満や愚痴と捉えられかねません。採用担当者から「自社でも同じように不満をいうのではないか」「環境に適応するのが苦手なのかもしれない」と懸念を抱かれやすいです。
そのため、たとえば人間関係が原因で休職していたなら、「チームで連携して、アイデアや意見を共有し合える環境で働きたいと思った」のように、前向きな言葉に言い換えると良いでしょう。
【例文】休職中であることをうまく伝える方法
転職を成功させるなら、休職中であることをうまく伝えることが大切です。ここでは、以下3つの場面で休職中であることをポジティブに伝えるための方法と例文を紹介します。
履歴書・職務経歴書に記載する場合
履歴書や職務経歴書に休職中であることを書く場合は、休職理由を簡潔に記載します。そのうえで、今は問題なく働けることを付け加えましょう。また、休職を始めた年と月も明記します。
履歴書の例文
下記のように、現状に関しても枠を使って記載しましょう。
| 年 | 月 | 学歴・職歴 |
|---|---|---|
| 令和7 | 5 | 株式会社〇〇 入社 |
| 令和〇年〇月〜〇月 両親の介護のため休職 | ||
| （現在は施設に入居しており、業務に支障はきたしません） |
職務経歴書の例文
休職期間と合わせて現状に関して記載しましょう。
- 令和〇年〇月～〇月 親の介護のため休職（現在は施設に入居しており、業務に支障はきたしません）
- 令和〇年〇月～〇月 病気療養のため休職（現在は就労について主治医より認められています）
面接で伝える場合
面接で休職のことを伝える場合は、わかりやすい構成で簡潔に伝えることを心がけましょう。以下の構成に沿って説明することで、採用担当者に過不足なく情報を伝えられます。
- 事実：休職した事実と期間を伝える
- 理由：休職した理由を客観的かつ簡潔に説明する
- 現在の状況：働ける状態であることを根拠を示しながら伝える
- 意欲：休職から学んだことや応募先企業で貢献したいことなど、働く意欲を伝える
面接で伝えるときの例文
面接で伝える場合の例文を紹介します。
「20〇〇年〇月から〇ヶ月間、家族の介護に専念するため休職しておりました。当時は私が中心となって介護を行う必要がありましたが、現在は介護サービスの利用や兄弟との協力体制も整い、介護の負担を減らすことができました。
そのため、今は仕事に集中できる環境が整っており、フルタイムでの勤務にまったく支障はきたしません。私は介護の経験を通じて、限られた時間の中で効率的に物事を進める力や、相手の状況を深く理解する力が養われたと感じております。
これらの経験を、御社の〇〇の業務で活かしていきたいと考えております」
内定をもらってから伝える場合
基本的には、内定をもらってから休職の事実を伝えることはおすすめできません。それまでの選考で大事な情報を伝えなかったと認識され、会社からの信頼を大きく損なう可能性が高いからです。最悪の場合は、内定取り消しにつながることも考えられます。
しかし、「やむを得ない事情で伝えられなかった」「伝える必要がないと思っていた」という人もいるでしょう。内定後に休職の事実を伝えるなら、できるだけ早いタイミングで連絡し、伝え方や理由を工夫することが大切です。
内定後に伝えるときの例文
内定後に伝える場合の例文を紹介します。
「（人事担当者に対して）内定のご連絡、誠にありがとうございます。
大変申し上げにくいのですが、一点、選考の段階でお伝えできていなかった事項がございます。実は、前職にて20〇〇年〇月から〇ヶ月間、療養のため休職しておりました。
選考時にはすでに完治しており、業務を行う能力にもまったく影響がないと判断していたため、お伝えすべきか迷い、結果としてご報告が遅れてしまいました。大変申し訳ございません。
現在は、医師からも就業許可を得ており、健康状態は万全です。私の御社で貢献したいという気持ちに変わりはございません。
この点について、ご心配な点やご確認されたいことがございましたら、何なりとお申し付けください」
休職中の転職活動についてよくある質問
休職中の転職活動について、さまざまな疑問や不安を抱くでしょう。ここでは、よくある質問の回答を紹介します。
育休中に転職活動しても大丈夫？
育休中に転職活動を行うことについて、法律上では禁止されていません。会社の就業規則に違反していなければ、問題ないでしょう。しかし、育休中の転職活動にはいくつかの注意点があります。
- 保育園の入園選考に受かりにくくなる
- 育児休業給付金の給付がストップする
- 職場の同僚からの心象が悪くなる
まず、子どもを保育園に入園させたいと思っても、転職先が決まっていないと選考に受かりにくくなる可能性があるでしょう。また、転職を目的に退職すると育児休業給付金の給付がストップします。
さらに、子育てのために育休を取得したにも関わらず、転職活動を行っていることが同僚にバレると、良く思われないでしょう。これらのリスクを踏まえたうえで、育休中に転職活動を行うべきか慎重に検討しましょう。
転職活動していることが今の会社にバレることはある？
転職活動をしていることが今の会社にバレることはあります。バレる理由には以下が挙げられるでしょう。
- 同僚やSNSなどから情報が漏れる
- 応募先企業から今の会社に連絡がくる
- 面接会場に出入りするのを職場の人が見かける など
転職活動をしていることを同僚に話したり、SNSに書き込んだりすると、転職活動をしていることが職場の人の耳に入りやすくなります。また、リファレンスチェックのように応募先企業が今の会社に連絡をすることで、発覚するケースもあるでしょう。
さらに、会社の人が面接会場や別の企業に出入りするあなたの姿を見かける可能性も考えられます。このように、さまざまな方法から今の会社に転職活動をしていることがバレることがあるため、慎重に進めることが大切です。
休職理由を聞かれたらどのように答えればいい？
面接などで休職理由を聞かれたら、基本的には正直に答えるのがベストです。そのうえで、伝え方を工夫しましょう。
- 正直かつ簡潔に事実を伝える
- 客観的な休職理由を伝える
- ネガティブな表現を使わない
- 今は問題ないことを強調する
- 前向きな姿勢を示す
上記のポイントを押さえることで、休職理由を効果的に伝えられます。答えにくい質問ではありますが、正直かつ前向きな姿勢を示すことで、採用担当者に誠実な印象を与えられるでしょう。
休職中の転職活動は状況に合わせて慎重に行おう
本記事では、休職中に転職活動を行うメリット・デメリットや、転職活動を成功させるポイントなどを解説しました。休職中に転職活動を行うことは法律的には問題ありません。しかし、会社の就業規則や状況にあわせて慎重に判断することが大切といえます。
ただ、まとまった時間を作れる休職中に転職をしたいという人もいるでしょう。「転職活動を成功させたい」と考えている人は、「SHElikes（シーライクス）」の活用がおすすめです。SHElikesは女性向けのキャリアスクールで、全45以上の職種スキルが学び放題なのが大きな特徴です。
Webデザインやプログラミングといった専門スキルから、マーケティングやマネジメントといったキャリアに役立つスキルが学べるコースを好きなだけ受講できます。複数のスキルを身につけることで市場価値が高まり、転職の成功率もアップするでしょう。
休職期間を有意義に過ごしたい方や、スキルアップに興味がある方は、ぜひSHElikesの活用を検討してみてください。
SHElikesの中でも、転職に特化した「レギュラープラン」は経済産業省のリスキリング補助金の対象になっており、受講料の還元を受けながらキャリアコーチングや面接対策などのサポートを受けることができます。条件を満たせば、入会時に受講料の50%の早期還元が受けられます。詳しくは関連記事をご覧ください。
参考：
*1：厚生労働省｜憲法22条に規定する職業選択の自由について
*2：総務省｜地方税制度｜個人住民税
*3：厚生労働省｜全世代対応型の社会保障制度を構築するための 健康保険法等の一部を改正する法律について
*4： e-Gov 法令検索｜個人情報の保護に関する法律
