人生100年時代といわれる今、リカレント教育が注目されています。リカレント教育とは、社会に出たあとも必要なタイミングで教育を受け、学びを仕事に活かし、新しい学びにつなげていく循環型教育のこと。社会人の学び直しという言葉で表現されることもあります。目まぐるしく変わる社会に合わせて、知識やスキルを継続的にアップデートしていくためには、リカレント教育が重要なポイントとなるでしょう。
そこで今回は、リカレント教育について詳しく解説します。リカレントとは何かという基本知識から企業の活用事例まで、まとめてチェックしていきましょう。
リカレント教育とは
まずはリカレント教育の意味とリスキリングの違いについて確認していきましょう。
リカレント教育の意味
リカレント教育とは、社会に出たあともキャリアのために主体的かつ継続的に教育機関で学び直すことを指します。「リカレント（recurrent）」は「反復する」「循環する」といった意味をあらわす形容詞。「学ぶ」と「働く」を循環することで、時代に合ったスキルを身につけていきます。
リカレント教育を提唱したのは、スウェーデンの経済学者ゴスタ・レーン氏。時代の急速な変化に対応するためには教育を受ける必要があり、仕事と学びを交互に繰り返すのが理想と説きました。1970年にOECD（経済協力開発機構）が推進を決定したことで、リカレント教育の必要性が世界的に認識されるようになり、現在に至ります。
リカレント教育とリスキリングの違い
リカレント教育と類似する言葉に、リスキリング（Reskilling）があります。リスキリングとは、企業が従業員にスキルや知識を学ぶ機会を与えることです。たとえば、AIやデジタルの普及や拡大により、新しい職種が誕生したり仕事内容に変化が生じたりした場合、その職種にまつわる知識を持つ人材を育成するためにリスキリングを実施します。
キャリアアップのため自発的に学ぶリカレント教育に対し、企業側が学びをサポートするのがリスキリングと、導入における目的に違いがあります。
リカレント教育と生涯学習の違い
リカレント教育と似た言葉に生涯教育があります。生涯教育とは、生涯にわたり行う学びを指す言葉です。リカレント教育との違いは、仕事に無関係な学びが含まれる点。仕事にまつわることはもちろん、文化活動やスポーツ、ボランティア、趣味などといった生きがいにつながる学びも対象です。年齢を重ねても学び続けるという点は同じですが、生涯学習の目的は学びを通して豊かな人生を送ること。リカレント教育とは学ぶ目的が異なります。
リカレント教育の注目が高まる背景
リカレント教育に注目が集まる背景には、以下のような理由が挙げられます。
- 技術の進歩
- 労働市場の変化
- 平均寿命の伸長
詳しくチェックしていきましょう。
技術の進歩
リカレント教育が注目されている理由のひとつに、技術の進歩があります。デジタル技術の発展が急速に進む中、企業の業務やサービス、組織も大きく変化しています。そのような中、これまでの仕事のやり方とは異なる知識が求められるようになることもあるでしょう。それに加え、今後さらなる技術の進歩により、産業構造も大きく変化すると予想されます。
社会の変化に対応するためには、知識やスキルを習得し直していく必要があるでしょう。スキルのアップデート方法として、リカレント教育により学びを繰り返すことの重要性が注目されています。
労働市場の変化
これまで日本では同じ企業でずっと働き続ける終身雇用制が一般的でした。しかし、その価値観は変化し、キャリア形成を目的として転職をする人も増えるなど、雇用の流動化が進んでいます。以前は禁止されていた副業も解禁が進んでおり、副業や兼業も当たり前になりつつあります。雇用の流動化に対応するためには、リカレント教育により知識やスキルをアップデートする必要があるでしょう。スキルを身につけることができれば、会社に依存せずキャリアアップを目指すという選択肢も増えることにもつながります。
また、リカレント教育は人材不足の解消に役立つという側面もあります。少子高齢化が進み労働力不足が社会問題になっている今、出産や子育て、介護などの理由で仕事にブランクがある、定年退職したといった人がリカレント教育により戦力になれば、人材不足の解消にも一役買ってくれるでしょう。
平均寿命の伸長
平均寿命が伸び人生100年時代となったということは、生活の糧を得て充実した生活を送るため長く働く必要があるということです。充実した生活を送るため、できるだけ長く働くことを選択する人も増えるでしょう。働くうえで必要なスキルを身につけるため、リカレント教育が重要になります。リカレント教育は自分の人生をより豊かにするためのキーワードともいえるでしょう。
いくつになっても学び直してチャレンジできる社会を実現するため、リカレント教育のための制度の充実にも期待が寄せられています。
日本におけるリカレント教育の現状
日本ではリカレント教育が浸透していないのが現状です。たとえば、欧米では就業を経て大学などでのフルタイムでの学びの繰り返しが推奨されていますが、日本では仕事を辞めて勉強し直す人はなかなか身近にいないのではないでしょうか。
その背景には、これまでの年功序列制度により仕事に必要な学びの機会か企業に与えられるものという文化が根強く残っていることが挙げられます。そのため、文部科学省は働きながら学ぶ、学校以外の場で学ぶこともリカレント教育に含まれるとしていますが、まだ社会全体の意識改革までは至っていません。
ほかにも、仕事が忙しくて次のことを考える余裕がない、必要性を感じていないなどといった理由もあるでしょう。リカレント教育は教育機関で学び直すことを指すため、費用の負担がかかるというデメリットがあります。家族がいるなど、リカレント教育に投資したくてもできないケースもあるでしょう。
社会人の意識改革やリカレント教育に対応する教育機関の充実、リカレント教育を支える制度の整備など、リカレント教育が一般的になるにはまだ少し時間がかかるかもしれません。
リカレント教育が企業にもたらすメリット
厚生労働省では、リカレント教育の推進のため、リカレント教育を導入する企業をサポートするための助成金や訓練制度、キャリアコンサルといった支援制度を用意しています。リカレント教育が企業にもたらすメリットは以下の通りです。
- スキルギャップの解消
- 生産性の向上
- 従業員のエンゲージメントと定着率の向上
それぞれ詳しく確認していきます。
スキルギャップの解消
リカレント教育は、スキルギャップの解消に役立ちます。スキルギャップとは、組織が求めるスキルと実際に働く従業員のスキルに差があることを意味する言葉です。組織によっては希望するスキルを持つ人材がいないために、思い通りに業務が進められないこともあるかもしれません。
現在すでにスキルキャップに危機感を抱く経営者もいるようです。リカレント教育をサポートすることで、スキルギャップを埋めることにつながるでしょう。
生産性の向上
生産性の向上は、企業にとって重要な課題のひとつです。従業員が時代に見合ったスキルを身につけることにより、従業員の能力を底上げできるでしょう。一定水準以上の業務を遂行できれば、生産性がアップします。
スキルを身につけ視野が広がると、これまでの業務の無駄を見つけ出すこともできるかもしれません。業務の効率化、無駄の削減などが積み重なり一人ひとりの生産性が高まれば、組織全体の生産性向上に貢献できるでしょう。
従業員のエンゲージメントと定着率の向上
リカレント教育は、従業員のエンゲージメントと定着率の向上にも影響します。従業員のエンゲージメントとは、従業員が組織に貢献したいという意欲を表す指標のこと。エンゲージメントが高いと生産性も向上し、結果として従業員の定着率も高まります。
リカレント教育により従業員が新しいスキルを身につけ、自分の活躍するキャリアを描けるようになれば、働くことへの意欲にもつながるでしょう。会社がリカレント教育の機会を与えてくれたことによりエンゲージメントが高まれば、長期的に勤続してもらえるきっかけになるかもしれません。
リカレント教育に取り組む企業事例
実際にリカレント教育を取り入れている企業の事例をチェックしていきましょう。
サントリーホールディングス
グローバルに事業を展開している飲料メーカーであるサントリーホールディングスは、従業員一人ひとりの成長を重視した全社員型タレントマネジメントを実践しています。会社が用意した学習コンテンツのほかにも、さまざまな取り組みにより従業員が主体的にキャリアビジョンを描くサポートを展開。
「寺子屋」は、主体的に学ぶ風土をつくるために開設された、学びのプラットフォームです。従業員が持つスキルを教えたり教わったりしてつながることができる場所となっています。内容は業務に関することだけでなく、一般教養などさまざま。自発的に交流を広げたり学びを深めたりできる場として活用されています。
サイボウズ
クラウドサービスを提供しているサイボウズ株式会社は、従業員ごとに働き方があってよいという考えのもとに、それぞれが希望する働き方を実現できるような制度を用意しています。将来のキャリアは自分で考え行動するのが基本で、会社は必要な学びの支援を実施。
サイボウズならではの制度に、退職したあとも最長6年間復帰が可能な「育自分休暇制度」があります。最長6年間であれば復帰が確約された状態で退職できるため、リカレント教育や海外への長期渡航など、新しいチャレンジができるでしょう。戻れる場所があるため、安心して学ぶことができます。
パーソルキャリア
人材紹介サービスなどを展開しているパーソルキャリア株式会社は、従業員一人ひとりがキャリアのオーバー意識を持つことを重視し、さまざまな支援制度を用意しています。
従業員のリカレント教育をサポートする「FLASH制度」という時短や休業、求職制度もあります。利用できるのは原則3年以上勤続している社員で、要件を満たせば通学や留学をするために最長1年の時短勤務や最長2年の休業ができるというもの。夜間のみ学校に通いたい、長期で就学したいといった場合に活用できます。働く場所を確保しつつ、柔軟に自分の希望する働き方を目指すことができるでしょう。
リカレント教育で選択肢を広げよう
今回は、リカレント教育とは何か詳しく解説しました。人生100年時代と呼ばれる現在、情報技術の進展や働き方改革などにより、社会に出たあとにもう一度学び直してキャリアアップやキャリアチェンジしていく形も珍しくありません。何歳になっても学び続けることにより、働き方、ひいては生き方の選択肢を増やすことにもつながります。
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