資格は、社内でのキャリアアップや転職時の強力な武器になります。しかし、世の中にはさまざまな資格があるため、「どれを取得するべきか悩む……」という人も多いのではないでしょうか。どうせなら、需要が高い資格や自身のキャリアに役立つものを勉強したいですよね。
そこでこの記事では、数ある資格のなかから仕事に役立つ資格を厳選して30個紹介します。仕事の役に立つ資格の選び方や、資格取得以外でスキルを身につける方法も解説しているので、自分にぴったりの学び方を見つけてみてください。
そもそも資格取得は意味があるの？
「そもそも資格を取って意味があるの？」と疑問を抱いている人もいるでしょう。結論、資格取得は意味があるといえます。資格を取ることで得られるメリットは以下のとおりです。
- 新しい視点や考え方を身につけられる
- 専門スキルや知識が身につく
- 就職や転職でスキルのアピール材料になる
- キャリアアップにつながる
- 自己肯定感が高まる
資格は専門的な知識やスキルを持っていることを客観的に証明できるため、転職活動で有利に働くのはもちろん、現在の職場での昇進や昇給につながる可能性もあります。
また、資格取得に向けて努力した経験は、自信にもつながるでしょう。このように、資格は自身のキャリアの可能性を広げるための武器となりやすいです。
仕事の役に立つ資格の特徴
資格を取得しても、仕事に活かせなければ意味がありません。そのため、以下のような「仕事の役に立つ資格の特徴」を理解することで、自分が勉強するべきことが明確になるでしょう。
それぞれどんな資格なのか詳しく解説します。
「業務独占資格」や「必置資格」である
仕事に直結しやすい資格の特徴の1つが「業務独占資格」と「必置資格」です。
「業務独占資格」とは、その資格を持つ人だけが独占的に業務を行える資格のこと。弁護士や公認会計士、宅地建物取引士などが該当します。一方で「必置資格」とは、特定の事業を行う際に、一定数の有資格者を置くことが法律で義務付けられている資格です。衛生管理者や管理業務主任者、通関士などが代表例で、能力の高さを示す際に役立ちます。
こうした「業務独占資格」や「必置資格」を取得していれば、結婚や出産、介護などで一時的にキャリアを離れても、再就職しやすいでしょう。
需要が高い職種の関連資格である
社会的に需要が高い職種に関連する資格も、仕事に活用しやすいです。たとえば、高齢化が進む日本では、介護福祉士やケアマネジャーといった福祉系の資格の需要が高まっています。
また、IT化が加速する現代においては、ITパスポートや基本情報技術者試験など、関連知識があることを証明する資格を持つ人は市場価値が高いです。需要がある職種の資格を取得すれば、長期的に活躍できる可能性も高まるでしょう。
一筋縄ではいかない専門スキルが求められる資格である
専門性の高いスキルが求められる資格を持っていれば、それだけで大きなアピールポイントになります。たとえば、中小企業診断士は経営のコンサルティングに関する唯一の国家資格です。この資格を取得できれば業務において信頼を得やすく、重要なプロジェクトや責任のあるポジションを任されやすくなるかもしれません。
こうした専門資格のなかには資格手当を受け取れるものもあるため、会社員でも転職することなく収入アップが叶う可能性もあります。国家資格や難関資格を取得すれば、昇進や昇給につながりやすいのも魅力です。
【一覧表】仕事の役に立つ資格30選まとめ
以下で、仕事の役に立つ資格を一覧にしてまとめました。自身の仕事やキャリアに活かせる資格がないか確認してみてください。
| ビジネスの役に立つおすすめの資格5選 | ・PMP(プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル) ・MOS（マイクロソフト認定オフィススペシャリスト） ・基本技術者試験 ・応用技術者試験 ・ITパスポート |
|---|---|
| 福祉の仕事に役に立つおすすめの資格5選 | ・社会福祉士 ・介護福祉士 ・介護支援専門員（ケアマネージャー） ・栄養士 ・臨床心理士 |
| 不動産の仕事に役に立つおすすめの資格5選 | ・宅地建物取引士 ・管理業務主任者 ・賃貸不動産経営管理士 ・不動産鑑定士 ・ファイナンシャルプランナー |
| 事務や販売の仕事に役に立つおすすめの資格5選 | ・TOEIC ・日商簿記検定 ・登録販売者 ・サービス接遇検定 ・医療事務検定試験 |
| 専門職に就く際に役に立つ資格10選 | ・税理士 ・社会保険労務士 ・行政書士 ・公認会計士 ・司法書士 ・中小企業診断士 ・弁理士 ・建築士 ・調理師 ・保育士 |
ビジネスの役に立つおすすめの資格5選
ビジネスの役に立てるなら、さまざまな職種や業種で活かせる「ポータブルスキル」を身につけるのがおすすめです。ここでは、仕事をするうえで役に立つ以下5つの資格について解説します。
1. PMP(プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル)
PMPとは、プロジェクトマネジメントに関する国際資格です。米国PMI本部が資格認定を行っており、試験ではチーム形成や予算管理、スケジュール管理、組織の構築力などが評価されます。
日本国内でマネジメント職を目指す場合はもちろん、国際的な資格であることから海外や外資系企業で活躍したい場合にも適した資格といえるでしょう。
2. MOS（マイクロソフト認定オフィススペシャリスト）
MOSとは、Microsoft社のOfficeツールに関する資格です。「Excel」「Word」「PowerPoint」「Outlook」「Access」の5科目があり、それぞれ「一般レベル」と「上級レベル（エキスパート）」に分かれています。
一般レベルは基本的な操作を理解していれば取得できますが、上級レベルはより高度な機能の理解が求められます。Officeツールを導入している企業は多いため、取得できればポータブルスキルがあることを証明できます。希望する職種や業界で活用されているツールを選んで取得すれば、仕事に役立つでしょう。
3. 基本技術者試験
基本技術者試験とは、ITエンジニアの登竜門ともいわれている国家資格です。ITを活用したサービスや製品、システムやソフトウェアを作る人材に必要な基礎知識や技能、実践的な活用能力が求められます。
ITに関する総合的な知識やスキルが身につくため、関連業界でのキャリアアップや就職、キャリアチェンジなどでとくに有利に働くでしょう。
4. 応用技術者試験
応用技術者試験とは、前述した基本技術者試験の上位資格です。ITエンジニアとして、より高度で専門的な知識やスキルを身につけたい場合におすすめといえます。
また、ITコンサルタントやプロジェクトマネージャーなど、高度IT人材として活躍したい場合にもぴったりでしょう。
5. ITパスポート
ITパスポートは、情報技術の基礎的な知識を有していることを証明する国家資格です。基本技術者試験や応用技術者試験を含む「情報処理技術者試験」において、12の資格のなかでは入門レベルとされています。
エンジニア職を目指す場合はもちろん、事務職や営業職など、幅広い職種で役立つ資格です。「まずはITの基礎を学びたい」「未経験からIT業界への転職を考えている」という人におすすめといえます。
福祉の仕事に役に立つおすすめの資格5選
福祉職の役に立つおすすめの資格は、次の5つです。
それぞれの資格について解説します。
1. 社会福祉士
社会福祉士は、福祉の相談援助に関する高度な専門知識や技術を有していることを証明する国家資格です。試験を受けるためには、大学での指定科目の履修や短期養成施設、一般養成施設などでの修学を経て受験資格を得る必要があります。
社会福祉士の資格を取得すれば、高齢者福祉施設や障がい者施設、福祉事務所、病院、児童福祉施設など、さまざまな場所で社会福祉に関わる仕事に携わることが可能です。
2. 介護福祉士
介護福祉士とは、介護を必要とする人に対して心身の状況に応じた介護や指導をするための国家資格です。試験を受けるためには、福祉系の高校や養成施設などを卒業するか、実務経験を積むなどして受験資格を得なければなりません。
介護福祉士の資格を取得すると、特別養護老人ホームや身体障がい者施設、自宅訪問などで身体介護や生活支援を行えます。
3. 介護支援専門員（ケアマネージャー）
介護支援専門員とは、介護保険法に基づいた専門職で、介護保険サービスの調整を行うための資格です。国家資格ではなく、各都道府県が認定する「公的資格」になっています。
介護支援専門員の資格を取得すると、要介護者や要支援者の状況に応じたケアプランの作成や、市町村や施設などとの連絡調整などの業務が行えるようになります。
4. 栄養士
栄養士とは、食と栄養の専門家として人々の健康をサポートするための資格です。栄養士養成課程のある大学や専門学校などの栄養士養成施設で学んで卒業し、都道府県知事の免許を受けることで資格を得られます。
活躍の場も、医療機関やスポーツ施設、学校給食や社員食堂、研究・教育機関などさまざまです。ちなみに、栄養士の上位資格（国家資格）である「管理栄養士」もあり、こちらは栄養士よりもさらに業務範囲が広くなります。
5. 臨床心理士
臨床心理士は、臨床心理学にもとづく専門的な知識と技術を用いて、人の心の問題にアプローチをする専門家です。主に医療や教育、福祉などの分野で相談者に合った心理療法を用いて、問題の解決や精神的な苦痛を軽減するサポートを行います。
「公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会」による民間資格ですが、その専門性の高さと社会的な信頼性から、心理に関わる専門資格として広く認知されています。資格を取得するには、協会が指定する大学院または専門職大学院を修了することが必須です。
不動産の仕事に役に立つおすすめの資格5選
不動産職の役に立つおすすめの資格は、次の5つです。
それぞれの資格について解説します。
1. 宅地建物取引士
宅地建物取引士とは、不動産取引における専門家として公正な取引が行われるようサポートするための国家資格です。お客様への重要事項説明や契約書への記名押印は、宅建士だけが行える独占業務でもあります。
不動産会社は従業員5名に1名以上の設置が義務付けられており、業界での需要が非常に高いです。就職やキャリアアップに必須の資格といえるでしょう。
2. 管理業務主任者
管理業務主任者とは、マンション管理の専門家を示す国家資格です。管理組合と管理会社が結ぶ「管理受託契約」の重要事項説明や契約書への記名押印、管理事務の報告などは、同資格の独占業務となります。
管理会社には一定数の設置が義務付けられており、マンション管理業界で働くうえで不可欠な資格です。「マンション管理士」の資格とあわせて取得すると、より高い需要が見込まれるでしょう。
3. 賃貸不動産経営管理士
賃貸不動産経営管理士とは、アパートやマンションなど賃貸住宅管理の専門家を示す国家資格です。賃貸住宅の場合、宅地建物取引士は主に入居前の業務を行うのに対し、賃貸経営不動産管理士は入居者が安心して生活できるようサポートするのが主な業務です。
管理戸数200戸以上の管理業者には、営業所・もしくは事務所ごとに1名以上の設置が義務付けられています。賃貸物件の管理や入居者対応、オーナーとの連携などを担い、賃貸管理業界で急速に需要が高まっている資格です。
4. 不動産鑑定士
不動産鑑定士とは、不動産の価値を評価・判定する専門家のこと。国家資格として認定されています。不動産の適正な価格を示す「不動産鑑定評価書」の作成は独占業務です。
地価公示や相続税、担保評価など、公的にも私的にも不可欠な役割を担う、極めて専門性の高い仕事といえます。不動産鑑定評価書の作成のほか、不動産の経済価値に影響を与える要因を調査・分析したり、不動産の利用・取引・投資に関する相談に応じるのも業務のうちです。
5. ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナーとは、お金に関する幅広い知識を有し、ライフプランに基づいた資産設計や資金計画の提案、アドバイスなどを行う専門家のことを指します。国家資格にはFP技能士の1級・2級・3級があり、民間資格には「AFP」や「CFP®」があります。
FP技能士の場合、3級は入門レベルといわれているため、就職や転職で高い評価を得るためには2級以上の取得を目指すとよいでしょう。
事務や販売の仕事に役に立つおすすめの資格5選
事務や販売職の役に立つおすすめの資格は、次の5つです。
それぞれの資格について解説します。
1. TOEIC
TOEICとは、英語でのコミュニケーション能力を測る世界共通の試験です。事務職では海外とのメール対応や英文資料の読解に、販売職では増加する外国人のお客様への接客に直接役立ちます。
職種を問わず、就職やキャリアアップにおいて選択肢を広げてくれる強力な武器になるでしょう。資格の認知度も高いため、挑戦する人も多いようです。
2. 日商簿記検定
日商簿記検定とは、企業の経理事務や財務管理など、簿記に関する知識を図る資格です。経理や会計、事務、金融、営業など、幅広い職種で活かせます。
ビジネススキルの基礎を身につけたい場合は3級、より専門的な知識を身につけたい場合や会計士など専門職に挑戦したい場合などは2級や1級の取得を目指すのがおすすめです。参考書も数多く販売されているので、比較的勉強を進めやすいでしょう。
3. 登録販売者
登録販売者とは、ドラッグストアや薬局などで一般用医薬品（かぜ薬や鎮痛剤など、医師の処方箋がなくても購入できる医薬品）の大部分を販売できる専門資格です。各都道府県知事に認定される公的資格でもあります。
ドラッグストアや薬局では専門家の配置が必須のため、全国で需要が高く、販売職の就職や転職に有利です。そのほかにお客様へのカウンセリングも行うなど、医療の担い手として活躍できます。
4. サービス接遇検定
サービス接遇検定は、おもてなしの心と接客の専門知識やスキルを証明する検定です。販売職の顧客対応はもちろん、事務職での来客応対や電話対応など、あらゆる場面で役立つビジネスマナーが身につきます。
形にしにくい接遇能力を客観的に示せるため、業界を問わず就職や転職で有利なアピール材料となるでしょう。ホテル業界やブライダル業界、アパレル業界、金融業界など、幅広い接客業やサービス業で役立つ資格といえます。
5. 医療事務検定試験
医療事務検定試験とは、病院やクリニックでの事務スキルを証明する資格です。主な仕事は受付や会計、そして専門知識が求められる診療報酬請求（レセプト）業務となります。
医療機関は全国にあり景気にも左右されにくいため、医療事務は事務職のなかでも人気が高いです。資格がなくてもできる仕事ではありますが、取得していると未経験からの就職・転職にも強い味方となるでしょう。
専門職に就く際に役に立つ資格10選
専門職に就ける就職の役に立つ資格は、次の10個です。
「手に職をつけられる資格を取りたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてください。
1. 税理士
税理士とは、その名の通り税に関する専門家を示す国家資格です。主な独占業務として、納税者に代わって税務署へ申告を行う「税務代理」、申告書を作成する「税務書類の作成」、税金の計算などについて相談に応じる「税務相談」があります。
企業の顧問として経営を支えたり、個人の資産相談に応じたりと、社会の根幹に関わる不可欠な存在であり、独立開業も目指せる安定性の高い専門職です。
2. 社会保険労務士
社会保険労務士とは、労働法や社会保険、人事労務管理の専門家を示す国家資格です。労働社会保険の手続き代行や、労働者名簿・賃金台帳等の作成は、同資格の独占業務となります。
近年では「働き方改革」やコンプライアンス遵守の観点から、専門家として企業の労務管理や人事制度について助言するコンサルティング業務の重要性が増しています。
3. 行政書士
行政書士とは、「街の法律家」とも呼ばれる行政手続きの専門家です。官公署に提出する許認可申請などの書類作成や、その手続きの代理が独占業務です。
会社の設立手続き、建設業や飲食店の営業許可申請、外国人の在留資格に関する書類作成など、扱える書類は多岐に渡ります。個人や企業の活動を法的な側面から円滑に進めるための、身近で頼れるパートナーです。
4. 公認会計士
公認会計士とは、企業や学校法人、公益法人などの財務情報を独立した立場から監査する役割を担う国家資格です。上場企業などが作成した財務諸表が適正であるか、独立した第三者の立場からチェックする「財務諸表監査」は公認会計士だけの独占業務となります。
企業の信頼性を担保し、健全な経済活動を守るという極めて重要な役割を担います。監査法人だけでなく、コンサルティングや企業の経営幹部など、多様なキャリアパスが拓けるのが魅力です。
5. 司法書士
司法書士とは、個人や企業からの依頼に応じて書類の作成や手続きを代行することのできる国家資格です。不動産の売買や相続時の所有権移転登記、会社の設立登記などは司法書士の独占業務であり、財産や権利を法的に確定させる重要な役割を担います。
司法書士事務所や法律事務所、合同事務所、一般企業の法務部、不動産関連企業、独立開業など、さまざまな場所で活躍できるのが魅力です。
6. 中小企業診断士
中小企業診断士とは、中小企業の経営課題に対応するための診断やアドバイスを行うことのできる国家資格です。特定の独占業務はありませんが、「名称独占資格」であり、企業の成長戦略を策定して助言や支援を行ったり、セミナーなどで専門知識を発信したりといった業務があります。
経営の専門家として認識されるため、就職や転職はもちろん、社内でキャリアアップしたい場合や、経営コンサルタントとして独立したい場合にも有効な資格です。
7. 弁理士
弁理士とは、知的財産における許権や実用新案権、意匠権、商標権などの産業財産権を扱う国家資格です。具体的には特許庁に申請する特許権などの知的財産権の申請書類の作成や、不服申し立てなどの手続きの代理、コンサルティング業務などを行います。
技術開発の成果やブランド価値を権利として保護し、企業の競争力を支える重要な役割を担います。法律知識に加え、最先端の技術にも触れることができる専門性の高い仕事です。
8. 建築士
建築士とは、建物の設計・工事監理を行う国家資格のこと。人々の安全で快適な暮らしを守るため、建築基準法に基づき、建物の安全性や機能性を確保した設計を行うことが独占業務です。「1級」「2級」「木造」の3つの種類があり、それぞれ取り扱うことのできる業務範囲が定められています。
建築設計事務所や建設会社、ハウスメーカーをはじめ、住宅関連設備メーカーや不動産会社、建設関連のコンサルタント、独立開業など、幅広く活躍することが可能です。
9. 調理師
調理師とは、食の衛生や管理などに関する幅広い知識を有し、安全な料理を提供することを証明する国家資格です。飲食店などに設置が義務付けられている「食品衛生責任者」になるための資格も得られます。
調理はもちろん、食材の仕入れやメニューの考案、衛生管理など、仕事内容は多岐にわたります。飲食店をはじめ、ホテルや旅館などの宿泊施設、病院や福祉施設、社員食堂など、活躍の場もさまざまです。
10. 保育士
保育士とは、子どもの保育と保護者への保育指導を行う、子育て支援の専門家を示す国家資格です。名称独占資格であり、認可保育所などの児童福祉施設で働くためには必須となります。
子どもの心身の健やかな発達を支え、基本的な生活習慣を身につけさせるなど、人格形成の基礎を築く上で非常に重要な役割を担います。保育園や認定こども園はもちろん、託児所やベビーシッターなどとしても活躍できます。
仕事の役に立つ資格の選び方
数ある資格のなかからやみくもに選ぼうとしても、自分に合う資格は見つけづらいでしょう。仕事に活かせる資格を選ぶ際は、以下のコツを押さえることが大切です。
それぞれ詳しく解説します。
自分が目指す仕事・キャリアに必要な資格を選ぶ
仕事の役に立てたいなら、自分が目指す仕事やキャリアから逆算して資格を選ぶことが効果的です。「なんとなく役に立ちそう」という理由だけで資格を取得しても、目指すキャリアと関連がなければ宝の持ち腐れになる可能性が高いでしょう。
たとえば「将来的にITコンサルタントの仕事をしたいから、まずは基本情報技術者試験で基礎を身につけ、最終的に中小企業診断士を取得する」のように、具体的なキャリアプランに沿った資格を選ぶと良いでしょう。理想とする仕事やキャリアに就くために、着実にスキルアップしていける資格を探してみてください。
職種や業界の競争率、需要を踏まえて選ぶ
資格の価値は、その需要と供給のバランスで決まります。たとえば宅建士のような独占業務、あるいは特定の事業所に配置が義務付けられている資格は、景気にも左右されにくく常に一定の需要が見込まれるでしょう。
加えて、ITやAI、介護分野など、今後も社会的な需要の拡大が予想される成長業界の資格も将来性が高いです。取得が難しい資格ほど保有者が少なく、専門家として他者との差別化を図る強力な武器になります。求人動向や業界の将来性をリサーチし、戦略的に選ぶ視点が大切です。
就職に効果を発揮できるレベルの資格を選ぶ
就職に効果を発揮できるレベルの資格を選ぶことも、仕事に役に立つスキルを身につけるうえで重要です。資格のなかには、いくつかのレベルや等級が設定されているものもあります。
たとえば、簿記であれば初級から1級までありますが、実務で活かせることをアピールするには、2級以上の取得がおすすめです。自分が働きたい企業や職種ではどの程度のレベルが求められているのかを事前に把握し、アピールにつながる資格を取得しましょう。
費用対効果を考えて選ぶ
資格取得には、受験料や教材費といった費用がかかったり、指定の学校に通ったりする必要がでてきます。大学や専門学校、スクールに通うとなると、まとまった費用と学習時間が必要です。
すべての資格が気軽に取れるとは限らないため、取得することで将来的にどのくらいのリターンが見込めるのかという「費用対効果」を考えてから選ぶことが大切です。たとえば、宅地建物取引士のように比較的独学でも合格を目指しやすく、不動産業界での資格手当やキャリアアップに直結しやすい資格は、費用対効果が高いといえるでしょう。
【資格取得以外】仕事に役立つスキルを身につける方法
資格取得だけでなく、さまざまな方法でスキルを身につけて仕事に生かすのもよいでしょう。資格取得以外にスキルを身につける方法は、主に次の3つです。
それぞれの方法について詳しく解説します。
書籍で学ぶ
自分が目指す職種や業界に関する書籍を読んで知識を身につけることは、スキルを身につける有効な手段のひとつです。自分に合う書籍を選べば、手軽に勉強を始められるでしょう。
基礎的な内容を丁寧に解説している入門レベルの書籍や専門用語集、応用的な内容やより高度な内容の書籍など、自身のレベルに応じて書籍を選ぶのがおすすめです。専門性の高い内容の書籍以外にも、ビジネスマナーや仕事術など、幅広い仕事で役立つ書籍を手にとってみるのも、ポータブルスキル獲得の意味では効果的といえます。
動画コンテンツで学ぶ
仕事で役に立つスキルを身につける方法の1つに、動画コンテンツで学ぶことも挙げられます。たとえば、YouTubeにはプログラミングやデザイン、語学といった学習に活かせるコンテンツが豊富です。より専門的な内容を学びたい場合は、UdemyやSchooといったオンライン講座を利用するのも良いでしょう。
動画は目で見て直感的に理解できるので、学習効率がアップしやすいのが魅力です。「書籍で読んでもよくわからない」という方は、実際の画面を見ながら学べる動画学習のほうがインプットしやすい可能性もあります。
スクールで学ぶ
自分が学びたい分野に関連するスクールを活用することも、スキルアップにつながります。ビジネス系やIT系、クリエイター系などさまざまなスクールのなかで、自分が目指している業界や職種に関連するものを選んで受講するとよいでしょう。
たとえばクリエイティブ関連のスキルを学びたい方には、全45以上の職種スキルが学び放題の女性向けキャリアスクール・SHElikes（シーライクス）がおすすめです。課題やコンペを通してアウトプットもできる環境のため、実践で即活かせるスキルが身につきます。
「具体的にどんなスキルが学べるのだろう」「資格取得よりも効果的かな？」など、少しでも気になる方はお気軽に無料体験レッスンに参加してみてください。
Web系職種に挑戦するなら、実践的なスキルを身につけるのもおすすめ！
資格を取得すれば、就職や転職活動で有利に働いたり、キャリアアップや昇給につながったりすることがあります。目指す業界や職種、費用対効果などの観点から役に立つものを選択し、自身のキャリアプランに合う資格の取得を目指してみましょう。
「資格取得以外で、仕事に役立つ知識やスキルを身につけたい」「興味の持てる分野を見つけてから資格を取得したい」と考えている方は、女性向けキャリアスクールSHElikesの受講を検討してみてください。
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