「資格を取得すると転職に有利に働く」などと聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。資格は一定のスキルや能力があることの証明になるとともに、市場価値を高めるポイントにもなるため、企業からの信頼獲得につながります。
しかし、一口に資格といってもたくさんの種類があり、どのような資格を取れば良いのか迷ってしまうかもしれません。そこで、今回は転職で資格を取得するメリットや転職に有利な資格を職種別に紹介していきます。これから転職を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。
転職で資格を取得するメリット
資格はスキルや能力の証明となるため、取得しておくと転職活動の際に強みとしてアピールできます。しかし、やみくもに資格を取得するのは効果的ではないことも。転職希望先の職種に必要なスキルや能力をリサーチし、資格を取得することでどのようなメリットが得られるのか考えることが大切です。
ここからは、転職で資格を取得することのメリットについて詳しく紹介していきます。
応募できる求人が増える可能性がある
求人のなかには、特定の資格を保有していることを条件とする「必須資格」の保有者を募集するものがあります。たとえば、不動産会社であれば「宅地建物取引士」、医療系であれば「医療系国家資格」というように、業務自体に資格の保有を必須としている場合です。
一方で、応募職種に必要不可欠ではないものの、保有していると有利に働く「歓迎資格」の求人案件もあります。たとえば、IT系であれば「PMP」、金融系であれば「ファイナンシャルプランナー（FP）」などの資格です。
転職希望先の業種や職種に活かせる資格を先立って取得することで、応募可能な求人が増え、選択肢が広がる可能性があります。
年収アップにつながる可能性がある
資格を保有すると、年収アップを見込める可能性があります。たとえば、資格保持者には資格手当を支給する企業があったり、希少な資格であれば専門性や権威性をアピールすることで条件交渉を進められたりするためです。
また、これまでのキャリアやスキルを活かした資格を取得すれば、より専門性を磨くことができます。転職先で年収アップを望む場合、キャリアに活きる資格を取得し、自分の市場価値を高めておくことが大切です。
転職に役立つ資格の選び方の3つのポイント
転職に役立つ資格を選ぶ際は、以下の3つのポイントを押さえることが大切です。
- 自分のスキルと興味を考慮する
- 転職先の需要を調べる
- 資格取得にかかる時間と費用を考慮する
ここからは、上記のポイントについて詳しく解説します。
自分のスキルと興味を考慮する
まずは、これまでのスキルや興味を考慮し、キャリアに活かせそうな資格を選ぶことが大切です。転職やキャリアアップのための資格取得だとしても、スキルに見合っていなかったりそもそも興味がなかったりすると、資格勉強が苦痛に感じてしまう可能性があります。
また、資格を武器に転職活動を行い採用された場合、興味のない資格を活用した職種での仕事を続けていくことは難しいでしょう。努力して取得した資格を転職先でも活かせるよう、自分のスキルや興味にマッチした資格を選ぶようにしてください。
転職先の需要を調べる
資格を取得する際には、転職先の企業や業種で需要のある資格を調べるようにしましょう。転職のために資格を取得しても、転職先の職種に関係する資格でなければ、仕事で活かしづらく転職に有利に働くとはいえません。
転職先の需要を調べる際には以下のポイントを参考にしてください。
- 求人要項に記載されている必須資格や歓迎資格を調べる
- 転職先のサイト内容や口コミを参考にする
- 業界や職種の詳しい仕事内容を調べる
上記を参考に、転職先の職種で需要のある資格を選ぶことが大切です。
資格取得にかかる時間と費用を考慮する
資格のレベルや難易度によって、資格取得にかかる時間は様々です。また、資格取得には費用がかかることがほとんどのため、やみくもに受験するのではなく、資格取得までの時間や費用を考慮したうえで選択すると良いでしょう。
また、資格取得にかかる時間は個人のスキルや能力によっても異なります。合格までに必要な学習内容と学習時間を逆算し、効率よく進めていくことが大切です。時間や費用のほかにも、資格の難易度やレベルを考慮すると選びやすくなるため、希望の職種や資格をしっかりとリサーチすることをおすすめします。
【職種別】転職に有利なおすすめ資格
ここからは、転職に有利に働くおすすめ資格について紹介します。忙しく勉強時間の少ない人も、独学で勉強できるものをピックアップしているので、ぜひ参考にしてください。
事務職
一般的な事務職の主な仕事内容は以下の通りです。
- 書類作成
- データ入力
- 書類や備品管理
- 来客対応
- 電話やメール対応
このように、基本的なパソコンスキルやビジネスマナーまで、幅広いスキルが求められる仕事です。事務職に必須の資格はないものの、実務に役立つ資格を取ると転職に有利になります。すでに事務職に就いている場合も、スキルアップや業務の効率化につながるため検討してみることがおすすめです。
MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）
MOSとは、文書作成ソフトの「Word」や、表計算ソフトの「Excel」をはじめとしたオフィスソフトを扱う能力を証明する資格です。MOSにはスペシャリスト（一般レベル）とエキスパート（上級者レベル）の2種類があり、基本から応用レベルまで学びたい人におすすめの資格といえます。
MOSは個人から企業まで広く認知される世界共通の資格です。実務経験に加えて、資格を取得しておくと、転職先の企業にパソコンスキルをアピールできる武器となるでしょう。
秘書検定
秘書検定は、ビジネスマナーの基本から応用までのスキルを問う検定です。試験は3級・2級・準1級・1級に分かれ、試験形式は知識を測る筆記試験があります。また、準1級からは筆記試験に加え、知識を表現する面接試験もあるため、転職時の面接対策としても効果的です。
秘書検定を転職活動に活かしたい場合は、より実務に即した問題が出題される2級以上の試験に挑戦していくことをおすすめします。職種や業種にかかわらず、社会人として身につけておくべきスキルを学ぶことができるでしょう。
営業職
営業職とは、顧客の要望を叶え、課題を解決するために、自社サービスや商品を提案して購入に向けて営業する仕事を指します。
顧客に最も近い距離で関わる営業職は、企業にとってなくてはならない存在です。実務経験のほか、営業スキルを証明する資格を取得すると、企業にとって市場価値の高い人材であることをアピールできるでしょう。
ビジネス実務法務検
ビジネス実務法務検定は、取引先との契約締結やコンプライアンス、知的財産の取り扱いなど、すべてのビジネスパーソンに必要な法務知識の習得を証明できる検定です。試験は1級・2級・3級の3つがあり、基礎知識をアピールできる3級の2023年度合格率は50.7%*1でした。
ビジネス実務法務検定を取得すると、業務上の様々なリスクを回避するための法務知識を獲得できます。取引先とのトラブルや企業にとっての損失を未然に防ぐスキルが身に付くため、転職希望先から信頼を得やすくなるでしょう。
サービス接遇検定
サービス接遇検定は、営業職に必要なサービスに対する心構えや対人心理の理解、応対の技術などの接遇スキルを証明できる資格です。試験は1級・準1級・2級・3級があり、サービスや接遇の知識を問う筆記試験のほか、技能を評価する面接試験があります。
実務に必要なサービスや接遇の技能を評価されるため、営業職としてのスキルやビジネスマインドを転職希望先にアピールできる資格といえます。
技術職
技術職とは専門的な知識を活かし、ものづくりを行う仕事です。技術職といっても業種や職種によって種類は様々です。主な技術職の種類を以下にまとめました。
- IT系
- 建築系
- メーカー系
- 公務員
このように、技術職といっても種類によって実務内容が大きく異なります。技術職で転職を希望する場合、それぞれの職種に活かせる資格を選択するようにしましょう。
生産技術者マネジメント検定
生産技術者マネジメント検定とは、生産プロセスの設計・改善や工場の維持・改善にまつわる工程のマネジメントスキルを評価する試験です。たとえば、商品企画や開発業務の工程、製造や物流業務など、ものづくりにおける工程に関する知識が幅広く問われます。
生産技術系の職種へ転職後、ゆくゆくは管理職を目指していきたい方にもおすすめの資格です。独学のための書籍も数多く販売されているため、先立って取得しておくと転職時にも効果的でしょう。
CAD利用技術者試験
CAD利用技術者試験とは、コンピューター上で設計や製図を行うCADというツールを使用し、建築設計から商品設計などの幅広い職種で活かせるスキルを評価する試験です。ちなみに、CADはComputer Aided Designの略で、キャドと読みます。
CAD利用技術者試験に合格すると、一定水準以上のCADスキルをアピールでき、技術職への転職において有利に働くでしょう。独学で取得するためのテキストや問題集もあるため、自分に合ったものを選んでください。
ITエンジニア職
ITとは、Information Technologyの略で、情報技術のことを指します。コンピューターやインターネットを利用し、情報処理に関わる業務に就く人がITエンジニアです。ITエンジニア職には以下のような種類があります。
- ITコンサルタント
- プロジェクトマネージャー
- プロジェクトリーダー
- システムエンジニア
- プログラマー
- セキュリティエンジニア
- Webエンジニア
- インフラエンジニア
上記以外にも様々なエンジニアがおり、インターネットの普及に伴い、ITエンジニア職が躍進しています。
基本情報技術者試験
基本情報技術者試験とは、I Tを活用したサービスや製品、システムを作るために必要な知識や技能を証明する資格です。ITエンジニアの登竜門として幅広く認知されている資格で、IT系で数少ない国家資格のため、転職希望先に信頼性をアピールでき転職に有利に働くでしょう。
令和5年度12月度の合格率は、41.7％*2と難易度は高めのため、独学で学ぶにはしっかりと試験対策を行う必要があります。たとえば、学習スケジュールの作成やテキストでのインプットと問題集でのアウトプットなど、綿密な学習計画を立てることが大切です。
ITパスポート
ITパスポート試験は、AIやビッグデータなどに関連する技術や、情報セキュリティ知識、企業コンプライアンスなどの幅広い知識が習得できることで人気の資格です。このほか、経営戦略や財務などの経営全般に関する知識も身に付くため、ITエンジニアとしての専門性以外にも知識の範囲の広さをアピールできるでしょう。
令和5年12月度社会人の合格率は社会人で51.9%*3と、国家試験のなかでも比較的難易度の低い資格です。ITエンジニアとしてのスキルを証明したい方はぜひ検討してみてください。
【業種別】転職に有利なおすすめ資格
ここまで、転職に有利なおすすめ資格を職種別に紹介しました。業種別にも知りたいという方は、以下の6つを参考にしてみてください。
- 金融業
- 不動産業
- 建築業
- 医療・福祉業
- 飲食業
- 観光業
ここからは、業種別に詳しく解説します。
金融業
金融とは貸付資本における資本を運用することをいい、資金の供給者と需要者間での資金取引を媒介する仕事が金融業です。金融業に属する業種には以下のようなものがあります。
- 銀行
- 証券会社
- 保険会社
- 信販会社
- クレジットカード会社
- 不動産金融
- 政府系金融機関
- リース会社
- アセットマネジメント
金融業の職種には、営業やバックオフィスなどがあります。金融業のどの職種に転職したいかに合わせて、資格を選ぶことが大切です。
ファイナンシャルプランナー（FP）
ファイナンシャルプランナーは、ライフプランを考慮し個人の資産運用に関してアドバイスをする職種で、金融業界ならではの専門職のひとつです。ファイナンシャルプランナーの資格を取得すると、金融系営業職の仕事にも活用できるためおすすめの資格といえます。
資格は1級・2級・3級に分かれ、人気のある資格のためテキストや参考書も多く、独学で取得する人も多くみられます。しかし、法律に関連する知識が多いため、積極的に最新情報を追い、知識をアップデートすることが大切です。
証券外務員二種
証券外務員二種とは、銀行や証券会社で金融商品の勧誘や販売を行う資格です。取得すると、株式・国債・公社債・投資信託などの現物を扱うことができます。二種外務員になるには、証券外務員資格試験二種に合格し、銀行および証券会社に所属して外務員登録をする必要があります。
金融業界のなかでも、金融商品を扱う業種へ転職したい方は、あらかじめ取得しておくと転職に効果的といえるでしょう。
不動産業
不動産業は、土地や建物などの不動産に関わる業務全般を指します。不動産業に分類される業種には以下のものがあります。
- 不動産開発（分譲）
- 不動産流通
- 不動産賃貸
- 不動産管理
不動産業界の職種には、営業やバックオフィス、物件管理やマンション企画・開発などがあります。不動産の取引では大きなお金が動き、顧客の人生に大きな影響を与える機会があるため、専門的なスキルや実務経験のある人は転職に有利な傾向があります。
宅地建物取引士（宅建士）
宅地建物取引士とは、国土交通省もしくは都道府県知事の免許を受け、不動産に関する重要事項の説明などをする国家資格です。たとえば、不動産の売買や賃貸物件の斡旋する際、不動産知識のない顧客に対し、登記や不動産の面積のほか、ライフラインやキャンセル時の取り決めなどを行います。
契約の基盤となる「重要事項の説明」ができるのは、宅建士にだけ許された独占業務です。また、不動産の取引を扱う会社は、従業員5名につき1人以上の宅建士の配置が必要のため、需要の高い資格です。試験の難易度は高めではありますが、独学で勉強し取得される方も少なくありません。
賃貸不動産経営管理士
賃貸不動産経営管理士は、賃貸住宅の管理業務等の適正化に関する法律において、業務管理者の要件として設けられた国家資格です。具体的には、賃貸住宅における契約や管理実務、賃貸住宅経営の専門知識を持つ人を指します。
試験内容は、関連法律から実務的内容、建物設備の知識など幅広い知識が問われます。たびたび法改定されることもあり、独学で取得する際は注意が必要です。令和5年度の合格率は28.2%*4と、不動産業界の国家資格のなかでは、比較的取得しやすい資格といえます。
建築業
建築業とは、家屋やビル、商業施設などの建物を土台から作り上げる仕事を指します。建築業の職種には以下のようなものがあります。
- 建築設計事務所
- 造園工事
- 住宅内装リフォーム
建築業と似た業種に建設業がありますが、建設業は家屋以外にも道路や施設、ダムなどの構造物をつくる業種です。
インテリアコーディネーター
インテリアコーディネーターとは、快適な住環境をつくるために専門知識を活用しアドバイスする職種です。たとえば、内装や家具などのインテリアに関する商品知識を持ち、住宅メーカーなどの立場から顧客へアドバイスします。
2022年度の合格率は24.5％*5と比較的難易度が高めですが、様々な参考書や問題集も出ており、独学で資格を取得する人もいます。転職後、住宅に関連する職に就きたいという人は取得しておくと転職の際に有利となるでしょう。
建築士
建築士は、住宅やビルなどの建造物を設計し、建築現場での指揮・監督業務を行うための専門資格を有する職種です。建築士資格には一級と二級があり、一級は設計する建物の規模や構造に制限がなく、二級は戸建て住宅の設計を想定した資格となっています。
試験は学科試験と製図試験に分かれ、一級と比べ二級は独学で挑戦する方も多く人気があります。建築業界で働きたいという方は、専門性を高めるために資格取得に挑戦するのもおすすめです。
医療・福祉業
医療福祉業は、医療や保健衛生のほか、社会福祉や介護に関連するサービスを提供する業種を指します。具体的な職種には以下のものがあります。
- 医師
- 看護師
- 薬剤師
- 理学療法士
- 介護福祉士
- 精神保健福祉士
- 臨床検査技師
- 歯科衛生士
このほかにも、医療・福祉業界には多くの専門職種が関わっており、それぞれ資格が必要な職種です。現代の超高齢化社会において、医療・福祉業界のニーズは高まる一方だといえます。
医療事務技能審査試験（メディカルクラーク(R)）
医療事務技能審査試験（メディカルクラーク(R)）は、医療事務に関する医療保険制度や各医療制度、また実務に即した知識やスキルを評価する試験です。試験は、保険制度などの幅広い知識が問われる学科試験と、コミュニケーションや診療報酬請求業務などのスキルを問われる実技試験から構成されています。
医療事務として勤めるためには、必ずしも資格が必須というわけではありません。しかし、医療事務職が取り扱う内容には法律が関連するものも多く、専門知識が必要です。転職を考えている場合、資格を取得することでより信頼性の高さをアピールできるでしょう。
メンタルヘルス・マネジメント検定
メンタルヘルス・マネジメント検定は、労働者のメンタルケアと組織に対するメンタルヘルス研修を行うための民間資格です。たとえば、心身の疾病予防や個人・組織に対するケア、人事労働管理など、心の健康管理から組織のマネジメントまで幅広くアドバイスするための知識が問われる検定です。
検定はⅠ種（マスターコース）・Ⅱ種（ラインケアコース）・Ⅲ種（セルフケアコース）から構成されているため、転職希望先の業務内容や需要に合わせて取得すると、転職の際の強みとなるでしょう。
飲食業
飲食を通じて対価を得る飲食業は、生活に欠かせない業種のひとつです。学校や病院などの集団給食施設と店舗やホテルなどの食堂の2つによって飲食は提供され、提供に関わる職種を飲食業あるいは飲食サービス業としています。詳しい分類は以下の通りです。
- 飲食店系
- 調理系
- 栄養・管理系
- 食品メーカー系
飲食業は幅広い職種により成り立つため、必要な知識やスキルが異なります。転職に活かすためは、それぞれの職種にマッチする資格を選ぶことが大切です。
食生活アドバイザー
食生活アドバイザーとは、豊かな食生活の基盤づくりに必要なアドバイスやビジネススキルを身につけられる資格です。受験資格は設けられておらず、食生活に興味・関心のある人は誰でも受験できます。
試験は2級・3級から構成されており、栄養学や衛生学などの基礎知識から食マーケットや社会生活などの応用知識まで多様な知識が問われます。飲食業への転職を考えている人に広くおすすめできる資格といえるでしょう。
フードコーディネーター
フードコーディネーターとは、レシピ考案や料理撮影、商品開発のコンサルタントなど、食の知識を通じた開発や演出、運営を行う食のスペシャリストとなるための民間資格です。資格保有者は、食品メーカーや百貨店のほか、広告代理店などにも就職・転職しています。
資格取得のためにはスクールに通う方もいますが、書店やECサイトで販売される公式の認定テキストを活用し、独学で取得される方も多く見られます。食を通じたビジネスに携わりたい方はぜひ挑戦してみてください。
観光業
観光業は、旅行代理店や宿泊施設のほか、通訳の仕事と観光に関わる業種を指します。具体的には以下の種類があります。
- 旅行業
- 宿泊業
- 運送業
- 飲食業
- 土産物関連
なかでも、宿泊および旅行業が主な業態ですが、テーマパークやスポーツ・娯楽施設など様々な業種から構成されます。ここからは観光業に転職したい方向けにおすすめの資格を紹介します。
旅行業務取扱管理者
旅行業務取扱管理者は、旅行契約に関する事務や企画、旅程管理業務に関する事項等の管理・監督を行うため、旅行業法によって定められた資格です。取り扱う旅行商品の違いにより、国内・総合・地域限定の三種類に分かれています。
旅行業者は各営業所ごとに、旅行業務取扱管理者を1名以上選任し、一定の管理および監督業務を行うことが義務付けられています。転職に備えて取得しておくと有利に働く資格といえるでしょう。
観光英語検定
観光英語検定は、観光にまつわる業務に就く人が英語力を身につけることを目的とした資格で、外国人観光客へのサービスやコミュニケーション能力を評価する検定です。近年、外国人観光客の来日数は増加傾向にあり、多言語のスキルが求められるなか、特に英語の需要は高まる一方といえます。
資格は1級・2級・3級に分かれています。2級・3級は筆記試験とリスニング、1級は筆記試験とネイティブとの面接で構成されています。独学で取得を目指す場合、全国語学ビジネス観光教育協会が発行する公式テキストで学習するのがおすすめです。
転職に有利な資格を取得し、理想の仕事を掴もう！
転職に有利なおすすめ資格についてご紹介しましたが、ヒントとなるものはあったでしょうか。
- 自分のスキルと興味を考慮する
- 転職先の需要を調べる
- 資格取得にかかる時間と費用を考慮する
上記のポイントを押さえ、転職希望先の業種や職種にマッチする資格を取得してみてください。
もし、どのような資格を取得したら良いか迷う場合、女性向けキャリアスクールSHElikes（シーライクス）で、スキルの獲得やキャリアの棚卸しをすることもおすすめです。SHElikesは、全40以上の豊富な職種スキルが定額・学び放題*で、WebデザインコースやWebマーケティングコース、またビジネスコースなどの資格に活かせるスキルを複合的に身につけることができます。
転職に有利な資格とスキルの掛け合わせにより、さらに市場価値の高い人材を目指したいという方は、ぜひ一度無料体験レッスンへ参加されてみてはいかがでしょうか。
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※出典
*1：東京商工会議所「ビジネス実務法務検定試験®︎」データより
*2：独立行政法人情報処理推進機構「情報処理技術者試験統計資料」p1情報処理技術試験（基本情報技術者試験）推移表より
*3：情報処理推進機構「ITパスポート試験結果」令和5年12月度より
*4：一般社団法人賃貸不動産経営管理士協議会「令和5年度 賃貸不動産経営管理士試験の概要」より
*5：公益社団法人インテリア産業協会「インテリアコーディネーター資格試験 試験結果」より
